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会社概要

COMPANY
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「日本電熱ができないなら、他の会社もできない」と言われる程、長野県安曇野の地で創業し、熱技術の専門家として地位を築き上げてきました。ここでは、その歴史や会社の概要を紹介します。

代表取締役社長

代表メッセージ

MESSAGE

代表取締役社長

勝野 康弘

弊社は長野県安曇野を拠点として、熱とその制御をキーワードに電熱機器製造のパイオニアとして培った技術や製品開発により多くのお客様からの信頼をいただくとともに、常に成長することを志し社会貢献を目指しています。

会社方針として、会社と社員の信頼と互いに貢献できる関係性を高め共に成長することで社員満足とともに顧客満足度の向上を念頭において行動しています。

常に社員がやりがいを感じる環境であることを心がけ、前向きな姿勢であれば何にでもチャレンジできる活気のある職場です。
「モノづくりが好き」「商品開発がしてみたい」「自身のスキルを高めたい」そのような気持ちを持っている皆さん、専門的な知識は社内教育や先輩方の指導など育成する機会を積極的に設けていますので充分に力を発揮できる会社であると思います。


就職活動に奮闘なさっている皆さん、ぜひ私たちと一緒に輝ける未来とやりがいを実感し、楽しく仕事ができる会社づくりを共にしていきましょう。

経営理念

「熱とその制御」の専門家として技術を活かし、Q・C・D、サービスの提供により顧客満足を最優先にした、社会に貢献できる企業を目指す。

  1. 社員個人と組織の成長の方向性が連動し、会社と社員の信頼と互いに貢献し合える関係構築から、お客様のニーズに応える確かな製品・技術・サービスを提供する。
  2. 持続可能な資源の利用と環境保全を意識した生産体制を築き、環境汚染の防止を図り 安曇野の豊かな生物多様性を守る。
  3. 法規制、その他適用される要求事項を遵守した上で、すべての人々の人権を尊重し、利害関係者に対して経営の透明性を堅持する。
  4. マネジメントシステムを適切に運用し、目標を立てその有効性と適切性を継続的に評価し改善する。

HISTORY

創業80年。
安曇野とともに

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1945年〜

日本電熱のスタート

1946年(昭和21年)に初代社長である有田耕政の手によって日本電熱研究所が創業した。当時の電熱器は非常に重く、構造も初歩的なものであった。そこに革命をもたらしたのが「空焚きシーズ線」。現在のシーズヒータである。1949年頃に初の国産化に成功し、日本電熱発展の大きな契機となった。

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1960年〜

全国、そして世界へ

電気毛布の生産を開始。使い心地が良く、安全面に配慮された日本電熱の電気毛布は生産開始当初5,000枚だったが、5年間で約500万枚と急激に増え、工業製品に次ぐ主力製品へと成長。米国の世界最大電機メーカーのゼネラル・エレクトリック社、三井物産と合弁会社を設立し、海外クーラー初の国産化にも着手。生産工場も日本国内から世界へと広がった。

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1970年〜

スポーツにも力を注ぐ日本電熱

創立25周年を迎えた1975年(昭和50年)、電気毛布・敷き毛布がJIS(日本工場規格)指定品目に定められた。また、スポーツにも力を注ぎ、長野事業所に「日本電熱スポーツ研修館」と命名された体育館を開設。地域のスポーツ振興と社業の発展に期待が集まった。

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1980年〜

身近な家電として生活に広がる

1992年(平成4年)、自社ブランドのネームを「NEOT(ネオット)」に決定。電熱機器の専門メーカーとして新しい発想や技術を用いた製品づくりにより、自社製品の強化を狙っていた。当時は電気ポットやホットプレートなどの生活家電や電気カーペットなど私たちの身近な家電として日本電熱が生活に溶け込んでいった。

history_from_2000
写真提供:大林組

2000年〜

東京スカイツリー建設の融雪ヒーターを納品

2010年(平成22年)、松田博幸が社長に就任し、新たな時代を歩み始めた。従業員一人ひとりが経営意識を持つため、経営層の会議にも参加できるようにし、財務内容も公開した。同年、東京スカイツリー建設にあたり、展望台に取り付ける融雪ヒーターを受注。全社一丸となり取組み、無事納入することができた。

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〜現在

創業80年、さらなる高みへ

2013年(平成25年)に現2号棟、2022年(令和4年)に現1号棟を開設。製造拠点の集約による効率化と伴に半導体関連事業の生産体制強化を推し進めた。また、2024年(令和6年)に勝野康弘が現社長に就任し、新体制のもと「省エネ・新エネルギー・環境・医療」をキーワードに当社の技術を活かした製品開発を推進している。次の80周年、その先の100周年に向け「熱とその制御」を核として挑戦し続けている。

会社概要

会社名
日本電熱株式会社
創業
1946年(昭和21年)3月15日
資本金
9500万円
代表者
代表取締役社長 勝野康弘
株主
エア・ウォーター株式会社(100%)
取引金融機関
八十二銀行(松本)、長野銀行(豊科)、三井住友銀行(諏訪)、松本信用金庫(梓橋)
従業員数
204名(2025年4月現在)
事業内容
<産業機器事業>
シーズヒーター、カートリッジヒーター等各種産業用電熱機器及び関連制御機器製造販売
<ライフ機器製品事業>
家電機器製造販売